疑似体験ができるVRを
マーケティング活動に活かそう！

先日、仮想現実（VR）が楽しめるVR ZONE SHINJUKUに行ってきました。VR ZONE SHINJUKUとは新宿にあるVRを体験できる施設で、ドラボンゴールやエヴァンゲリオン・マリオカートなどアニメやゲームでおなじみの作品を、まるで自分が当事者として現実の目の前でくり広げられているような体験ができる場所です。

VR ZONE SHINJUKU

 

子供のときに、ドラゴンボールに影響されて遊びで「かめはめ波ー！」とやったことがある人もいらっしゃるのではないでしょうか？

まさか死ぬまでにかめはめ波が出せることになるとは思ってもいませんでしたが、そのほかの作品も思わず声を出してしまうような現実感があり、かなり楽しい体験ができた１日でした。皆さんも是非行ってみてください。

一方、娯楽以外のサービスや製品などの紹介で既にVRが活用されている例があります。これまでになかったユーザー体験を「企業活動にどうやって活かすか」ということを考えていこうと思います。

 

VRとは

「仮想現実(Virtual Reality)」の略で、目の前に実物として存在していない空間を、映像や音声を通してユーザの感覚を刺激し、あたかも目の前にその空間があるような環境をつくり出すことができる技術です。

1つの視線ではなく360度の視界を体験できることが現実感を演出している要素の1つになっています。ほかの映像技術にARというものがありますが「拡張現実（Augumented Reality）」の略のことで、現実世界に何かしらの情報を加えるということになります。

VRを楽しむには

VR用のヘッドセットを利用することで仮想現実の世界が楽しめます。安価で手軽なものだとスマートフォンをヘッドセットにセットするタイプのものと、ヘッドセットにディスプレーが内蔵されているものなどがあります。私は、スマートフォンをセットするタイプのヘッドセットでVR映像を楽しんでいます。

手軽に楽しめるYouTubeでのVR映像視聴

スマートフォンのYouTubeアプリで閲覧できる動画にはVR対応の動画があります。その対応している動画には、下の画像のようにゴーグルのアイコンがありますので、そのアイコンを押してVR用の表示に切り替えてヘッドセットにスマートフォンをセットし、ヘッドセットを装着することでVR映像を楽しむことができます。

VRが苦手なこと

VRは1人につき1つのVR用ヘッドセットが必要になります。よって、一度に多くの人にVR映像を楽しんでいただくことが必要な場合は、その人数分のヘッドセットを用意する必要があります。とくにヘッドセット以外に体の動きを捉えるセンサーが必要な映像の場合は、さらにコストがかかってきますので、イベントなどで一時的に多くの数が必要になった場合はレンタルサービスなどを活用するとよいでしょう。

しかし、個別で接客するなどの場合は、VR映像の感想などを話題にするなどの質の高いコミュニケーションにも活かせます。

ゲームだけではない、企業活動への利用例

冒頭で娯楽としてのVRを楽しんだ話をしましたが、企業のブランディングや販売促進をサポートするツールとして活かされている国内での例もあります。いくつかその例をみてみましょう。

富士急ハイランド ドドドンパ

富士急ハイランドではおなじみのドドンパです。VR映像なので加速の重力を体感することはできませんが、視界だけではなく風切音などからも臨場感が伝わってきます。私は一度乗ったことがあるのですが、あのときの記憶がよみがえりました。

現実に乗っていたらまわりを見渡す余裕なんてありませんが、VR映像なので搭乗者から見たリアルなまわりの風景を楽しめるところもよいところです。後ろの搭乗席まで見渡せます。

SUBARU インプレッサ インテリア

カタログの写真では伝わらない空間が伝わってきます。カメラの位置を変えることによって、運転席や助手席・後部座席での視界を疑似体験できるので、店舗で実物をみる前に内部空間をある程度確認することができます。家族への配慮を考えるケースなどでとても参考になるのではないでしょうか。ほかにも建物のインテリア確認にVR動画を活用している例もあります。

八景島シーパラダイス ドルフィンファンタジー

企業の公式チャンネルではありませんが、アーチ型の水槽を楽しんでいるVR映像です。VRは1方向の視線ではないので、アーチ型の水槽の特徴である頭上の視界を楽しめるという特徴とマッチしたVR映像になっています。

高い印象効果を活用しよう

上記の例をみて分かるように、VRでしかできない圧倒的な体験は、視聴した人に映像を強く記憶させることが可能です。また、疑似体験は「製品理解」や「ブランドの理解」などにおける訴求にも非常に効果的な施策だといえます。

専用の機器をそろえなくても手軽にVR映像を提供できる選択肢もあるので、顧客とのタッチポイントでこれまで提供できなかった体験をご用意してはいかがでしょうか。

株式会社はファングリーはVR動画の制作はもちろんですが、親会社のブランディングテクノロジー株式会社が「ブランド・プランナー協会」を運営しており、会社やサービス・製品などの”らしさ”を伝えることに長けています。

VRという単なる新しい技術に取り組むというだけではなく、ブランディングにも効果的な映像つくりをおすすめしておりますので、お気軽にお問い合わせください。

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